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いま加入している保険はどれ?
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死亡に備える保険
主な定期保険
生命保険の3つのパターンのうち、被保険者(加入者)が死亡したときのみに保障される「死亡保険」。そのなかで、加入から満期までの期間が限定されているものを「定期保険」と言います。例えば、加入から10年、20年、もしくは65歳まで、70歳までというように“期間”でしばられるのが特徴です。満期の時点で生存していた場合、満期保険金が支払われないいわゆる「掛け捨てタイプ」ですが、加入後すぐに死亡した場合に保険金を受け取れるメリットがあります。また最大の特徴は、保障が死亡に限定されているので同額の保障を得るための保険料が少額という点です。
■定期保険(全期型)
図のように期間が限定(年数または満期時の年齢まで)され、満期になるまで一定の保険料を支払い続けます。契約期間が短ければ支払われる保険料は少なく、期間が長ければその分保険金は高額になります。

■定期保険(10年更改型)
期間が限定される定期保険のなかでも、満期時に無条件で同じ保険を更新できるタイプです。通常なら満期になると新しい保険に加入し直す必要がありますが、健康状態や年齢によって困難なケースがあります。更新型であれば無条件で同じ保険に加入できるので安心です。

■定期保険(逓減型)
保険金が全期一定ではなく、一定の割合で減額していくタイプで、支払う保険料は一定です。つまり加入初期は、全期型に比べて保険料が割安となり、徐々に割高になっていきます。特に保障が必要な時期(学費が多く掛かる時期など)に割安で保険を掛けられるタイプです。ライフイベントを考慮して合理的に利用したいところです。

主な終身保険
終身保険も定期保険と同じく死亡保険になります。ただし保険期間が限定されない(終身)タイプです。生涯にわたる死亡保障があるということは、かならず死亡保険金が支払われることになりますので、遺族保障を目的とした保険とも言い換えることができます。終身保険における保険料の支払いタイプは主に以下の5つ。グラフは利率変動積立タイプです。
■終身保険(利率変動型)
- 定額型
- 変額型
- 利率変動積立
- 低解約返戻金型
- 無選択終身保険

医療に備える保険
医療保険
病気や怪我に遭った際、医療機関で受診して発生した医療費の一部または全部が給付される保険です。医療保険には実にさまざまな商品があり、死亡保険と組み合わせたものなどもあります。あなたの加入している保険はどういう組合わせなのか確認してみましょう。
がん保険
医療保険は、強制加入の公的医療保険と任意加入の民間医療保険に分けられますが、がん保険は、がんのみを対象に医療費が保障される民間医療保険です。
傷害保険
怪我に特化して医療費が給付されるのが「傷害保険」です。特長は、手続きが簡単で保険料が安いということ。年齢に関係なく加入できるハードルの低さも魅力です。
所得補償保険
所得を得ている人が、急に病気や怪我で仕事に就けなくなった場合、所得を補償してくれる保険。医療費だけでなく生活費をカバーしてくれるのが最大の特長です。
貯蓄できる保険
急速な少子高齢化が進む我が国で老後に公的年金だけで生活するのは大きな不安です。定年退職後に収入を確保するための自助努力として保険を活用することは、有効な手段と言えます。
個人年金保険
個人年金保険は、保険料を運用して殖やし老後の生活費として受け取ることができるほか、万が一に備えて指定した受取人が死亡給付金を受け取ることもできます。
変額個人年金保険
変額個人年金保険は、保険料の運用成果によって受け取れる年金額や解約払戻金額が増減する、ハイリスク・ハイリターンの投資型の保険です
養老保険
養老保険は、被加入者が死亡した際に死亡保険金を受け取れるほか、満期時に生存していた場合も満期保険金を受け取ることができます。貯蓄タイプの商品なので予定利率により商品の価値が変わることと、死亡保障の確保のために高額な保険料が必要になる点に注意しましょう。
その他の保険商品
その他、数ある保険商品、保険類似商品の中で代表的なものをピックアップします。
共済
共済は、同地域に住む人や同じ職場で働く人など、限定された対象同士が相互に助けあうことを目的にした事業。共済の組合員に加入するためには出資金が必要です。割安な掛け金で死亡・医療保障が受けられるのが魅力ですが、その分保障額が少なくなります。組合からの脱退すれば返金されます。
グループ保険
団体定期保険とも呼ばれる保険で、個人ではなく会社などの団体組織が契約する保険。保険料が比較的割安になり、給与天引きされるのが特徴です。保険の種類は、生命保険・医療保険・損害保険・自動車保険などが一般的です。
学資保険
死亡時や入院時、あるいは老後ではなく、子供の将来(教育費など)のための保険金を受け取れる保険商品。満期時(15歳満期・18歳満期など)までに親に万が一のことがあればその後の支払いが免除される満額を受け取れるタイプなどもあります。












